国済寺要請が緊迫している。ちがう国際情勢が緊迫しているのだ。(このミスタッチ面白そうなのでそのまま採用しておこう)。イラク問題が、いよいよ緊迫して国際世論も参戦か反戦かに触れているようだ。政治的な話題はこの場になじまないので敬遠したいが、ひとつ気になったことがある。アメリカとフランスの意見の相違だ。このまま米仏の関係が悪化して、アメリカでのフランス製品不買運動が起こったらどうなるのだろうと、想像してみた。

　フランスワインの不買運動が起これば、どうなるだろうか。かつてフランスが原子力爆弾の実験を再開した時に、日本でもフランスワインの購入が控えられ、ボジョレーヌーボーの販売量も激減した記憶も新しい。今回の件でアメリカ市場においてフランスワインの不買運動が起こるとどうなるだろうか。日本でのワインブームも落ち着いて、アメリカ向けのワインを日本が購入できる体力はないかもしれない。一部の希少ワインは購入するだろうが、生産量の多い銘柄は日本で吸収できないだろう。これはブルゴーニュワインの赤の2000年ビンテージが余っているという情報や、日本に入荷しているシャンパーニュは二年前に通関されたものが未だに残っているという話から容易に想像できたりする。

　想像するに、行き場を失ったフランスワインは中国の富裕層に流れるだろう。急成長を遂げる上海の実業家がワインを買い占めたりしないか心配だ。ワインの味わいを富裕層が知るところになれば、ワインは中国市場を席巻する。一度その味を知れば、毎年楽しみたいのが心情だ。イラク問題が収束しても中国のワインブームは終わらないかもしれない。ワイン生産者もより高く売れる中国市場に目を向けて、日本の割り当てが減るかもしれない。これは困りものだ。10億人以上のパワーの0.1%がワインに興味を寄せてしまうと、フランスワインはすべて中国で消費されやしないだろうか心配になってくる。中国パワーは桁が違うぞ。

　ボルドーワインは生産量も多いので、日本市場への影響も少ないだろうが、ブルゴーニュは生産量が少ないために、中国市場に独占されると、日本にまわってこないことになる。それは死活問題だ。そうならないためにも、日本文化にブルゴーニュワインを融合させ、一過性で終わらないワイン文化を根ざす必要がある。どうしたものか。

　フランスは契約社会だ。今のうちからブルゴーニュワインは日本と今後100年間は取引を維持するという契約書を交わしたい。そうすれば安心して国際情勢を傍観できる。今から契約書をフランスに送ろうではないか・・・。

　話が妙に大きくなりすぎた。きっと杞憂に終わるし、かなり大げさすぎる。
　「疲れてるんでしょ。もう寝た方がいいよ」と某所から聞こえてくるので、ここらでやめておこう。

　ところで北朝鮮に拉致された横田めぐみさんの娘さんと金正日総書記の長女が同じ名前なのは気のせい ?。
　キム・ヘギョン(敬称略)。

　おっとこのネタは政治的だ。寝よっと。


おしまい

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